プログリット法人など英語コーチング研修の選び方｜導入の流れと比較

※この記事は英語コーチング・英語スクールの口コミ検索サイト「英語の窓口」編集部が作成しています。料金などは各スクールの公式サイトで確認した情報です。

法人向けの英語研修には、講師が社内で教える集合研修、オンライン英会話の法人プラン、PROGRIT（プログリット）などの英語コーチングの法人プランがあります。英語コーチングの法人プランは、社員ごとに学習計画を作り、毎日の自習まで管理する点が集合研修やオンライン英会話と異なります。

研修の形ごとの違いを把握すると、導入の目的と予算に合ったサービスを選べ、受講後の効果測定や社内報告まで見通せます。法人プランの料金は公開されていないことが多いため、見積もりの前に比較の観点をそろえておくことが重要です。

本記事では、法人向け英語コーチングと集合研修・オンライン英会話の法人プランとの違い、導入目的別の選び方、比較のポイント、導入の流れをまとめています。さらに、法人向けサービスがあることを公式サイトで確認できた掲載スクールと、社員の自己啓発として個人受講を補助する方法も紹介します。

法人向け英語コーチングとは？プログリットなどの法人研修と集合研修・オンライン英会話の違い

法人の英語研修は、同じ予算でも研修の形によって、社員一人あたりの学習時間と会社が把握できる情報が変わります。研修の形を先に決めておくと、見積もりを取るスクールを絞り込めます。

ここでは、法人向け英語コーチングの定義と、集合研修・オンライン英会話の法人プラン・個人受講との違いを3つの観点で解説します。

法人向け英語コーチングとは、企業が契約し、専属のコーチが社員一人ずつの学習計画づくりと日々の自習管理を担う英語研修です。たとえば、PROGRITの法人向けページでは、社員ごとのカウンセリングで課題を把握し、オーダーメイドのプログラムを提案したうえで、コーチングを通して目標到達まで伴走すると説明しています（2026年10月12日時点・PROGRIT法人向け公式サイトより）。

法人向けの英語研修の主な3つの形を、進め方・会社が把握できる情報・向いている目的で比較します。

※英語の窓口編集部が各形式の一般的な特徴を整理したもの。内容はサービスごとに異なります。

上記の比較から、英語コーチングは少人数を短期間で引き上げる研修、集合研修とオンライン英会話は多くの社員に機会を広げる研修として使い分けると判断しやすくなります。

集合研修との違いは学習計画が一人ずつ異なること

法人向け英語コーチングと集合研修の最も大きな違いは、学習計画が社員一人ずつ異なる点です。集合研修は同じ時間に同じ内容を学ぶため、英語力や業務で使う場面が違う社員を同じクラスに入れると、内容が合わない社員が出るからです。

たとえば、海外拠点との会議に出る管理職と、英文メールが中心の技術職では、練習すべき表現も必要な技能も異なります。英語コーチングでは、受講前の英語力診断とヒアリングをもとに、会議・メールなど社員ごとの場面に合わせた課題を設定します。ただし、異文化理解や共通の業務知識を全員にそろえたい場合は、集合研修のほうが効率的です。

オンライン英会話の法人プランとの違いは自習の管理があること

オンライン英会話の法人プランは、レッスンを受ける機会を提供するサービスで、自習の計画や管理は基本的に社員本人に任されます。英語コーチングは、レッスン外の自習時間を確保させ、課題の進み具合をコーチが毎日確認する点が異なります。

オンライン英会話の法人プランの例として、DMM英会話の法人向けページでは、法人契約の最低利用人数は1名、初期契約期間は1ヶ月以上と案内しています。企業担当者には管理サイトの閲覧権限が渡され、受講状況や英会話レベルを確認できる仕組みです（2026年10月12日時点・DMM英会話 法人向け公式サイトより）。ただし、レッスンを予約しない社員がいても、自習まで指導する仕組みではないため、受講率の管理は会社側の工夫が必要です。

個人受講との違いは費用負担と会社への報告

同じスクールの英語コーチングでも、法人契約と個人受講では、費用の負担者と学習状況の共有先が変わります。法人契約では、会社が受講料を負担し、学習の進捗や受講前後のテスト結果が人事・研修担当者に報告されることが一般的です。

法人契約と個人受講の違いは、以下のとおりです。

• 費用の負担：法人契約は会社負担（一部を本人負担にする設計もある）、個人受講は本人負担
• 受講者の決め方：法人契約は会社が選抜・公募、個人受講は本人の判断
• 学習状況の共有：法人契約は担当者にレポートが届くサービスが多い、個人受講は本人とコーチのみ
• 料金：法人契約は個別見積もりが多い、個人受講は公式サイトに料金表がある

個人で受ける英語コーチングのスクールを比べたい場合は、英語コーチングおすすめ13選で料金・期間・保証を一覧にしています。

法人向け英語コーチングの導入目的別の選び方【3パターン】

法人向け英語コーチングは、導入の目的によって、選ぶべき対象者・期間・効果測定の指標が変わります。目的があいまいなまま導入すると、受講後に「伸びたかどうか」を判断できず、次年度の予算を確保しにくくなります。

ここでは、法人の英語研修でよくある3つの導入目的ごとに、選び方の基準を紹介します。

導入目的別に、対象者・期間の目安・効果測定の指標・重視する機能を整理します。

※期間・指標は英語の窓口編集部による整理。実際の期間はスクールの提案と社員の英語力で決まります。

上記の表のとおり、目的が決まると、比べるべきスクールの機能も絞られます。

グローバル人材を育てるなら業務の場面に合わせられるかを確認する

グローバル人材の育成が目的なら、会議・交渉・プレゼンなど社員が英語を使う場面に合わせて、教材やセッションを設計できるスクールを選びましょう。一般的なビジネス英語の教材だけでは、社員の担当業務で必要な表現に届かないことがあるためです。

たとえば、AUTHENTECH by アルクの法人向けページでは、会議資料・営業資料・プレゼン資料などを必要に応じて反映し、教材・課題・セッションをオーダーメイドすると説明しています（2026年10月12日時点・公式サイトより）。ただし、カスタマイズの範囲は追加費用の有無を含めてスクールごとに異なるため、見積もりの段階で確認してください。

昇進・昇格要件があるならスコアの測り方を先に決める

昇進・昇格の要件にTOEICスコアを使っている企業では、研修の成果をTOEIC L&Rのスコアで測ると決めてから、試験対策に対応したスクールを選ぶことが重要です。英語コーチングのなかには、スピーキング力の向上を主目的とし、TOEIC対策を中心にしないサービスもあるためです。

たとえば、コーチバディの法人向けページでは、カリキュラムは資格対策を主目的としておらず、スピーキング力・リスニング力の向上に焦点を当てていると回答しています（状況に応じてTOEIC関連の教材の併用は可能）（2026年10月12日時点・公式サイトより）。社内でのスコア測定にTOEIC IPテストを使う場合は、実施時期を研修の開始前と修了時に合わせておくと、伸びを比べやすくなります。

海外赴任の準備なら開始までの日数と短期プランを確認する

海外赴任の準備が目的なら、申し込みから受講開始までの日数と、赴任日までに終わる短期プランがあるかを確認しましょう。赴任日は動かせないため、開始が遅れると研修期間がそのまま短くなるからです。

たとえば、コーチバディの法人向けページでは、手続きから受講開始まで最短で約3週間と案内しています（2026年10月12日時点・公式サイトより）。ENGLISH COMPANY for bizのように、海外赴任準備コースを設けているスクールもあります。ただし、短期間で集中する研修は1日の学習時間が長くなりやすいため、赴任前の引き継ぎ業務との両立を上司と調整しておく必要があります。

全社の底上げが目的なら英語コーチング以外も比べる

全社員や部署全体の英語力の底上げが目的なら、英語コーチングだけでなく、オンライン英会話の法人プランやアプリ型の学習サービスも比べることが重要です。英語コーチングは専属コーチが一人ずつ管理するため、一人あたりの費用が高くなりやすく、対象者が多いと予算が膨らむからです。

たとえば、PROGRITの法人向けページでは、全社的な英語力の底上げ向けに、シャドーイングトレーニングやスピーキング特化型のサービスを英語コーチングとは別に案内しています（2026年10月12日時点・公式サイトより）。ただし、自習型のサービスは受講率に差が出やすいため、選抜した社員には英語コーチング、選抜していない社員には自習型のサービスと、対象者で分ける方法も検討してください。

個人として仕事で使う英語を伸ばしたい社員に案内する場合は、ビジネス英語のスクール・コーチングおすすめも参考になります。

法人向け英語コーチングを比較する5つのポイント

法人向け英語コーチングは、料金表が公開されていないサービスが多く、公式サイトだけでは横並びの比較が難しい研修です。比較の観点を社内で決めてから複数のスクールに問い合わせると、見積もりと提案内容を同じ基準で評価できます。

ここでは、法人向け英語コーチングを比較する際に確認したい5つのポイントを解説します。

比較の際に問い合わせで確認したい項目は、以下のとおりです。

上記の5項目を同じ形式の表にまとめて各スクールに確認すると、提案内容の差が分かりやすくなります。

管理・レポートの頻度と項目を確認する

法人契約では、担当者に届くレポートの頻度と項目を最初に確認しましょう。研修担当者は、受講状況を上長や経営層に報告する必要があり、レポートの形式によって社内報告の手間が変わるためです。

たとえば、ENGLISH COMPANY for bizは月1回のレポートで学習内容と研修の進捗を確認できると案内しています。ベルリッツのコーチング研修は、毎回のセッション後に教師が要約・総評・課題をメールで報告し、受講終了後に個人レポートを渡すと説明しています（いずれも2026年10月12日時点・各公式サイトより）。ただし、レポートに載る項目（学習時間・テスト結果・コーチの所見など）はサービスごとに異なるため、見本を見せてもらうと確実です。

効果測定のテストを受講前と修了時にそろえる

研修の効果は、受講前と修了時に同じテストを受けて比べると、数字で説明できます。英語コーチングの法人プランでは、スピーキング力をVERSANT、総合的な英語力やスコア要件をTOEIC L&R（企業・団体で実施するIPテストを含む）で測る例が多くあります。

たとえば、RIZAP ENGLISHの法人向けページでは、コース開始前と修了時に2回VERSANTを受講し、定期的に独自のAssessmentテストを行うと説明しています（2026年10月12日時点・公式サイトより）。VERSANTの形式はVERSANTとは、社内でTOEICを実施する方法はTOEIC IPテストとはで解説しています。ただし、テストの受験料が研修費用に含まれるかはスクールごとに異なるため、見積もりの際に確認してください。

費用は見積もりの決まり方と受講料以外の費用で比べる

法人向け英語コーチングの費用は、多くのスクールで公式サイトに料金が公開されておらず、人数・期間・受講形態に応じた個別見積もりです。そのため、金額だけでなく、見積もりに何が含まれるかをそろえて比べることが重要です。

たとえば、TEPPEN ENGLISHの法人向けページでは、料金は人数・期間・受講形態・レポーティング内容などにより個別に見積もると回答しています（2026年10月12日時点・公式サイトより）。見積もりで確認したい費用は、以下のとおりです。

• 入会金・初期費用の有無
• 教材費・テスト受験料が含まれるか
• レポート作成・カスタマイズに追加費用がかかるか
• 中途解約・受講者の変更の扱い

個人向けの通常料金は公式サイトに掲載されているため、法人見積もりの妥当性を考える参考になります。主な掲載校の個人向け料金を、期間・形式とあわせて比較します。

※上記は個人向けの料金で、法人契約の料金とは異なる場合があります。最新の料金は各スクールの公式サイトで確認してください。

最少人数と契約期間を確認する

法人向け英語コーチングは、1名から契約できるサービスもあれば、人数に応じたプランを提案するサービスもあります。選抜した数名だけを受講させたい場合は、最少人数の条件を最初に確認しておくと、問い合わせ先を絞り込めます。

たとえば、ENGLISH COMPANY for bizは法人契約の締結は1名からでも可能と案内しており、TEPPEN ENGLISHも1名から相談できると回答しています（いずれも2026年10月12日時点・各公式サイトより）。ただし、最短の契約期間や、途中で受講者を交代できるかはサービスごとに異なるため、契約書の条件で確認してください。

業務と両立できる学習時間か確認する

英語コーチングは自習の量で成果を出す研修のため、1日の学習時間の目安が社員の業務量で確保できるかを確認しましょう。学習時間が足りないと、コーチの管理があっても課題をこなせず、研修の効果が出にくくなるからです。

たとえば、コーチバディの法人向けページでは1日1.5時間程度を目安としています（2026年10月12日時点・公式サイトより）。業務時間内に学習時間を認めるか、始業前・終業後の自己学習とするかを、受講者の上司と事前に決めておくと、受講中の離脱を防ぎやすくなります。

法人向け英語コーチングの受講形態3つと3ヶ月のカリキュラム例

法人向け英語コーチングは、同じスクールでも受講形態によって、社員の移動時間や会社側の準備が変わります。カリキュラムの全体像を把握しておくと、スクールの提案が自社の目的に合っているかを判断しやすくなります。

ここでは、受講形態の3つの選択肢と、3ヶ月の研修のカリキュラム例（自作）を紹介します。

受講形態の3つの選択肢を、社員の負担・会社の準備・向いているケースで比較します。

※英語の窓口編集部による整理。対応している受講形態はスクールにより異なります。

上記の3つのうち、どの形態に対応しているかは問い合わせの最初に確認すると、候補を早く絞れます。

受講形態は社員の勤務地と働き方で選ぶ

受講形態は、受講する社員の勤務地と働き方に合わせて選ぶことが重要です。英語コーチングは週1回前後の面談と毎日の自習が基本のため、通学の移動時間が長いと学習時間を圧迫するからです。

たとえば、ENGLISH COMPANY for bizは、すべてのコースでスタジオ受講・オンライン受講・両方を組み合わせたハイブリッド受講を選べ、講師派遣は要相談と案内しています。RIZAP ENGLISHの法人向けページでも、店舗とオンラインのハイブリッド受講が可能と説明しています（いずれも2026年10月12日時点・各公式サイトより）。ただし、講師派遣に対応しているかや追加費用の有無はスクールごとに異なるため、見積もりの際に確認してください。

3ヶ月の研修はインプット→アウトプット→実務での運用の順に進む

3ヶ月の法人向け英語コーチングは、前半で文法・語彙・リスニングの土台を固め、後半で業務の場面に合わせた発話練習に移る流れが一般的です。発話の練習だけを先に増やしても、使える表現が少ないと会議やメールで応用できないためです。

3ヶ月の研修のカリキュラム例（英語の窓口編集部が作成した例）は、以下のとおりです。

※自作の例。実際のカリキュラムは社員の英語力と目的に合わせてスクールが設計します。

上記の例のように、3ヶ月目に実務で英語を使う機会を会社側が用意すると、研修で練習した表現を業務に定着させやすくなります。

見積もりを依頼する際は質問を同じ形式にそろえる

複数のスクールに見積もりを依頼する際は、同じ質問を同じ順番で送ると、回答を表にまとめて比べられます。法人向け料金は公開されていないため、見積もりの前提条件（人数・期間・受講形態）がスクールごとにずれると、金額を正しく比べられないからです。

見積もり依頼に入れたい質問（自作の例）は、以下のとおりです。

• 前提条件：受講人数・期間・受講形態・開始希望時期・現在の英語力の目安
• 費用：一人あたりの総額と内訳（入会金・教材費・テスト受験料・レポート作成費）
• 報告：レポートの頻度と見本、受講前後のテストの種類
• 契約：最短の契約期間、受講者の交代や中途解約の扱い
• 開始まで：申し込みから受講開始までの日数

上記の質問を各スクールに送り、回答を比較の5項目の表に当てはめると、提案内容と金額を同じ基準で評価できます。

法人向け英語コーチングの導入の流れ【6STEP】

法人向け英語コーチングの導入は、スクールへの問い合わせより先に、社内で目的と対象者を決める工程から始まります。社内の前提が決まっていないと、スクールからの提案を比べる基準がなく、見積もりの比較に時間がかかるためです。

ここでは、英語の窓口編集部が作成した導入の流れの例を6つのステップで紹介します。各スクールの公式な導入手順とは異なるため、実際の手順は問い合わせ先に確認してください。

1. 目的と指標を決める：グローバル人材育成・昇格要件・海外赴任のどれか、効果を測るテストを決める
2. 対象者・人数・予算を決める：選抜・公募の方法と、会社と本人の費用負担の割合を決める
3. 2〜3社に問い合わせる：比較の5項目を同じ形式で質問し、資料と見積もりを取る
4. 受講前テストとカウンセリング：社員の英語力を測り、スクールから個別の学習計画を受け取る
5. 受講とレポート確認：学習時間・進捗を毎月確認し、離脱しそうな社員を上司と共有する
6. 修了時テストと振り返り：受講前と同じテストで伸びを確認し、次年度の対象者と予算に反映する

導入までのスケジュールの例（自作）を、6ヶ月前から研修開始までの期間で示します。

※英語の窓口編集部が作成した例。手続きから受講開始までの日数はスクールにより異なります。

上記の例のように、予算申請の時期から逆算して動くと、年度の途中でも研修を始めやすくなります。

対象者は英語を使う予定と本人の意欲で選ぶ

法人向け英語コーチングの対象者は、近いうちに業務で英語を使う予定がある社員と、自習時間を確保する意欲がある社員から選ぶことが重要です。英語コーチングは毎日の自習が前提のため、英語を使う場面がない社員や、受講に納得していない社員は学習を続けにくいからです。

たとえば、選抜の方法として、海外案件の担当者を部署から推薦してもらう方法と、社内公募で希望者を募る方法があります。公募の場合は、応募時に「英語を使う予定の業務」と「確保できる学習時間」を書いてもらうと、目的に合った社員を選びやすくなります。ただし、公募だけでは本来育成したい社員が応募しないこともあるため、推薦と組み合わせる方法も検討してください。

受講者の上司に研修の目的と学習時間を共有する

研修を始める前に、受講者の上司へ研修の目的・期間・1日の学習時間を共有しておきましょう。英語コーチングの受講中は、業務の繁忙期でも毎日の自習が求められ、上司の理解がないと学習時間を確保しにくいためです。

たとえば、スクールから届く月1回のレポートを上司にも共有すると、受講状況を把握したうえで業務量を調整してもらえます。ただし、レポートに含まれる個人の学習データの共有範囲は、受講者本人に事前に伝えておく必要があります。

法人向けサービスがある英語コーチングの掲載スクール11校

英語の窓口の掲載校のなかには、個人向けの英語コーチングに加えて、法人向けの研修・コーチングを提供しているスクールがあります。法人向けの内容は個人向けページに載っていないことが多いため、法人向けの専用ページで確認することが重要です。

ここでは、2026年10月12日に各スクールの公式サイトで法人向けページを確認できた掲載校を11校紹介します。並び順は、英語の窓口のカテゴリー（英語コーチング → ビジネス英語 → スピーキング）の順で、優劣を示すものではありません。

法人向けページで確認できた内容と、法人向け料金の公開状況を一覧にします。

※2026年10月12日時点・各スクールの法人向け公式サイトより。法人向け料金は公式サイトで公開されておらず、問い合わせによる見積もりです。

上記の11校は、いずれも法人向けの料金が公式サイトで公開されていないため、比較の5項目をそろえて問い合わせると違いを判断しやすくなります。

PROGRIT（プログリット）

PROGRITの法人向けサービスは、課題把握・オーダーメイド・伴走力を特長に掲げる英語コーチングの法人プランです。法人向けページでは、ヒアリング・分析、提案、実行、モニタリングの4段階で進め、効果を定量・定性的に振り返ると説明しています。

英語コーチングのほかに、シャドーイングトレーニングの「シャドテン」やスピーキング特化の「スピフル」など、全社的な底上げ向けのサービスも案内しています。ただし、法人向けの料金は公式サイトで公開されていないため、無料相談か資料請求で確認する必要があります。

PROGRITは、選抜人材向けの英語コーチングと、全社向けの自習サービスを組み合わせて検討したい企業に向いています。

TORAIZ（トライズ）

TORAIZの法人向け英語研修は、企業の課題に応じた完全オーダーメイド設計を特長としています。法人向けページでは、本格的な育成プランから、無料の法人登録で始められる法人負担0円の社員割引プランまで選べると案内しています。

専属コンサルタント全員がVERSANT60以上・TOEIC930以上と公式サイトに記載されています。ただし、法人向けの料金は公式サイトで公開されていないため、問い合わせで確認が必要です。

TORAIZは、会社負担なしの社員割引から始め、必要に応じて本格的な育成プランまで検討したい企業に向いています。

ENGLISH COMPANY（イングリッシュカンパニー）

ENGLISH COMPANYの法人向けサービス「ENGLISH COMPANY for biz」は、パーソナルトレーニング・コーチング・エグゼクティブ・グループ・海外赴任準備の5つのコースを案内しています。法人契約は1名からでも可能で、月1回のレポートで学習内容と研修の進捗を確認できると説明しています。

同じ運営会社の英語コーチング「STRAIL（ストレイル）」の公式サイトからも、法人向けの窓口としてENGLISH COMPANY for bizが案内されています。ただし、法人向けの料金は公式サイトで公開されていないため、問い合わせで確認が必要です。

ENGLISH COMPANY for bizは、1名の選抜から始めたい企業や、海外赴任前の社員がいる企業に向いています。

RIZAP ENGLISH（ライザップイングリッシュ）

RIZAP ENGLISHの法人向けサービスは、スマホアプリで学習時間と学習内容を可視化し、研修終了後のレポートに定量データを反映する点が特徴です。法人向けページでは、コース開始前と修了時の2回VERSANTを受講し、定期的に独自のAssessmentテスト（CEFR-J準拠）を行うと説明しています。

TOEIC L&Rのスコアアップを目的としたコースも法人向けページで案内しています。ただし、法人向けの料金は公式サイトで公開されていないため、問い合わせで確認が必要です。

RIZAP ENGLISHは、VERSANTで受講前後の変化を測り、定量的なレポートで社内報告したい企業に向いています。

ワンナップ英会話

ワンナップ英会話の法人向け英語研修は、研修に登壇する日本人講師がヒアリングし、プログラムを完全オーダーメイドで作る形式です。法人向けページでは、週1回90分×3ヶ月の導入プログラムを代表例として紹介しています。

無料の法人提携に申し込むと、社員がマンツーマン英会話を受講する際に法人割引価格で利用できると案内しています。ただし、ワンナップ英会話は英会話スクールが主な事業で、英語コーチングは一部のプランです。法人向けの料金は公式サイトで公開されていません。

ワンナップ英会話は、毎回の研修に日本人講師が同席する形式を求める企業や、法人提携で社員割引を用意したい企業に向いています。

イングリード（ENGLEAD）

イングリードの法人向け英語コーチングは、事業内容や想定する場面をヒアリングし、社員の英語診断テストをもとに学習カリキュラムをオーダーメイドで作る形式です。オリジナルアプリで日々の学習を管理し、コーチがLINEでフィードバックすると説明しています。

法人向けページには資料のダウンロード窓口があります。ただし、法人向けの料金は公式サイトで公開されていないため、資料請求か問い合わせで確認が必要です。

イングリードは、アプリで社員の日々の学習状況を把握し、オンラインで完結させたい企業に向いています。

ベルリッツ ビジネス英語コーチング（コーチング研修）

ベルリッツのビジネス英語コーチングは、法人向けの研修メニューとして案内されているサービスです。要望をヒアリングしたうえで一人ずつカリキュラムを設計し、毎回のセッション後に要約・総評・課題をメールで報告し、受講終了後に個人レポートを渡すと説明しています。

対象者として、プロジェクト管理者やチームリーダー、グローバル展開を計画中の方などを挙げています。ただし、料金は公式サイトで公開されておらず、個人で申し込めるかは公式サイトで確認できませんでした。

ベルリッツのコーチング研修は、管理職・リーダー層の個別研修で、セッションごとの報告を受けたい企業に向いています。

AUTHENTECH by アルク

AUTHENTECH by アルクの法人向けプランは、会議資料・営業資料・プレゼン資料などを必要に応じて反映し、受講者が英語を使う場面を想定したセッションを行う形式です。公式サイトによると、アルクの法人研修実績は3,800社超です（2026年10月12日時点）。

対象として、選抜人材・エグゼクティブ・海外業務担当者・管理職・次世代リーダーを挙げています。ただし、具体的な内容・対象者・期間・実施方法はヒアリングをもとに設計するとされ、法人向けの料金は公式サイトで公開されていません。

AUTHENTECHは、会議資料や営業資料など実務の資料を使った練習を社員にさせたい企業に向いています。

ベリタスイングリッシュ（VERITAS English）

ベリタスイングリッシュは、法人からの受講相談を受け付け、組織の人材開発ニーズに合わせてプログラムをアレンジできると案内しています。法人向けの問い合わせページでは、受講対象者の選定方法や中期的なグローバル人材開発のプランづくりも相談できるとしています。

公式サイトには企業導入事例のページもあります。ただし、法人向けの料金は公式サイトで公開されていないため、問い合わせで確認が必要です。

ベリタスイングリッシュは、対象者の選び方や中期的な人材開発の計画から相談したい企業に向いています。

コーチバディ（スピークバディ パーソナルコーチング）

コーチバディの法人向けサービスは、日本人コーチの伴走とAI英会話アプリ「スピークバディ」を組み合わせた、3ヶ月または6ヶ月のプログラムです。法人向けページでは、1日1.5時間程度の学習を目安とし、手続きから受講開始まで最短で約3週間と案内しています。

カリキュラムはスピーキング力・リスニング力の向上が中心で、資格対策を主目的としていないと回答しています。ただし、法人向けの料金は公式サイトで公開されていないため、問い合わせで確認が必要です。

コーチバディは、TOEICスコアよりもスピーキング・リスニングを伸ばしたい企業や、AI英会話を併用したい企業に向いています。

TEPPEN ENGLISH

TEPPEN ENGLISHの法人向け英語研修は、開始・修了時の成長レポートと発話量レポートで、研修前後の変化を企業ごとに報告する形式です。法人向けページでは、1名から相談でき、選抜研修・海外赴任・経営層・福利厚生まで人数・期間・レベルに応じて提案すると案内しています。

料金は人数・期間・受講形態・レポーティング内容などにより個別に見積もると回答しており、公式サイトで公開されていません。

TEPPEN ENGLISHは、発話量など話す力の変化をレポートで確認し、次の施策の判断材料にしたい企業に向いています。

※各校の内容は2026年10月12日時点・各スクールの法人向け公式サイトより。

社員の自己啓発支援として個人受講を補助する3つの方法

英語研修は、会社が契約する法人研修だけでなく、社員が個人で申し込んだ受講を会社が支援する形でも導入できます。全社員を対象に機会を広げたい場合や、研修予算が限られる場合は、自己啓発支援のほうが始めやすいことがあります。

ここでは、社員の個人受講を支援する3つの方法と、確認しておきたい公的制度を紹介します。

3つの方法を、会社の負担・始めやすさ・注意点で比較します。

上記の3つは組み合わせることもでき、補助と社員割引を併用すると社員の自己負担をさらに抑えられます。

受講料の一部を補助する

受講料の補助は、社員が自分で選んだスクールの受講料の一部を、会社が補助する方法です。社員が目的に合ったスクールを選べるうえ、会社は補助の上限額を決めるだけで始められます。

補助の社内規程に書いておきたい項目は、以下のとおりです。

• 補助の上限額と補助率
• 対象となる講座・スクールの条件
• 補助の条件（修了・テスト受験・報告書の提出など）
• 中途退会・退職時の扱い

たとえば、補助の対象を「修了したこと」や「受講前後でTOEIC IPテストを受けたこと」に限定すると、補助の効果を確認しやすくなります。ただし、補助の上限額、対象となるサービス、修了しなかった場合や退職した場合の扱いは、社内規程に明記しておく必要があります。

スクールの法人提携・社員割引を使う

スクールによっては、企業が無料で法人登録・法人提携をすると、社員が割引価格で受講できる制度があります。会社が受講料を負担しなくても、社員の自己啓発を後押しできる点が利点です。

たとえば、TORAIZは無料の法人登録で始められる法人負担0円の社員割引プランを、ワンナップ英会話は無料の法人提携による法人割引価格を案内しています。DMM英会話（オンライン英会話）の法人向けページでは、法人契約で個人支払いにする申し込みも可能と回答しています（いずれも2026年10月12日時点・各公式サイトより）。ただし、割引率や対象プランは公式サイトで公開されていないことが多いため、問い合わせで確認してください。

公的制度の対象かを確認する

個人受講の費用を抑える公的制度として、厚生労働省の教育訓練給付金があります。教育訓練給付金は、一定の要件を満たす方が厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練を受講・修了した場合に、費用の一部が支給される制度です。

一般教育訓練の場合、教育訓練経費の20%（上限10万円）が訓練修了後に支給されます（2026年10月12日時点・厚生労働省公式サイトより）。対象講座は厚生労働省の教育訓練講座検索システムで調べられ、英語の窓口では教育訓練給付金の対象コースがあるスクールを一覧にしています。ただし、受給には一定の要件があり、支給申請は住所を管轄するハローワークで受け付けているため、社員本人が厚生労働省のページで要件を確認する必要があります。

会社が実施する研修については、厚生労働省の人材開発支援助成金があります。厚生労働省は、人材開発支援助成金を「事業主等が雇用する労働者に対して、職務に関連した専門的な知識及び技能を習得させるための職業訓練等を計画に沿って実施した場合等に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部等を助成する制度」と説明しています。英語研修が対象になるかは、コースや計画届などの要件によって決まるため、導入前に管轄の労働局へ確認してください。

法人向け英語コーチングの導入でよくある失敗と対策

法人向け英語コーチングは、サービスの質だけでなく、社内の進め方によっても成果が変わります。導入前に失敗しやすい場面を把握しておくと、受講中の離脱や、修了後に効果を説明できない事態を防げます。

ここでは、導入でよくある失敗を、原因と対策の3列の表で紹介します。

※英語の窓口編集部による整理。

上記の失敗の多くは、導入の流れのSTEP1〜2で目的・対象者・指標を決めておくことで防げます。また、修了後の再テストの結果を次年度の研修計画に反映すると、研修を単年で終わらせず、社内の英語人材の育成を継続しやすくなります。

まとめ

法人向け英語コーチングの選び方の要点は、以下のとおりです。

• 法人向け英語コーチングは、専属コーチが社員一人ずつの学習計画と自習を管理する研修で、選抜人材や海外赴任者を短期間で伸ばす目的に向いている
• 導入目的（グローバル人材育成・昇格要件・海外赴任）によって、対象者・期間・効果測定のテストが変わる
• 比較のポイントは、管理・レポート、効果測定、費用の内訳、最少人数・契約期間、業務との両立の5つ
• PROGRITなど掲載校11校の法人向けサービスは、いずれも料金が公式サイトで公開されておらず、見積もりで比べる必要がある
• 予算が限られる場合は、受講料の補助や法人提携の社員割引で個人受講を支援する方法もある

まずは導入目的と効果測定のテストを社内で決め、比較の5項目をそろえて2〜3校に問い合わせましょう。